『ビットコインってなに?』
『なんでこんな人気なの?』
『デメリットは?』
このような疑問を持っていませんか。
“ビットコインへの投資” に 興味はあっても、詳しく知らないと購入しずらいですよね。
そこで、この記事では次の内容について詳しく解説します。
- ビットコインの概要や使い道
- ビットコインの仕組み
- ビットコインのメリットや注意点
この記事を読むことで周りの人よりビットコインについて詳しくなることは間違いありません。興味のある人はぜひ最後まで読み進めてみてください。
ビットコインとは
ビットコインは世界で初めて誕生した暗号資産(仮想通貨)です。
暗号資産とは 日本円のような実体 を持たない 仮想の通貨のことを指し、インターネット上でアイテムを購入・売却する際に利用できます。
よく電子マネーと混同してしまう人もいますが、電子マネーと暗号資産には次のような明確な違いがあります。
- 暗号資産:世界共通で利用できる仮想の通貨で、円やドルと同じように財産的な価値をもつ。発行元が中央銀行ではないため 国の管理がとどかない。また、決済の際に仲介者を挟む必要がない。
- 電子マネー:企業によって発行される「円(JPY)」を電子的に記録したもの。支払いの際には仲介会社が必要になる。例えば Suica、PASMOなどがこれに当たる。
暗号資産と電子マネーの大きな違いは 国などのおおきな組織が発行しているかかどうか。つまり権力が一部に集中しているかどうかにあります。ビットコインは中央管理者がいないため、権力が一カ所に集中しない仕組みとなっているのです。
また ビットコインでは、仲介機関(銀行や取引所など)を通さずに取引を実施することができます。
これまで日本円を送金する場合には かならず銀行を通していましたよね。ビットコインを送金する場合は 個人間で直接取引できるので、銀行窓口で手続きを行わなくても資金を送金できます。
ビットコインでできること
ビットコインはさまざまな用途で利用できます。以下はその一例です。
- 資産運用
- 決済手段
- 資産の送金手段
では、それぞれ見ていきましょう。
資産運用
ビットコインは資産運用におけるひとつの投資先としての使い道がもっともメジャーになっています。
ビットコインの価値はここ数年で何倍にも増加しているうえ、資産を分産させることはリスクヘッジにもなります。こようなメリットを考えると ビットコインへの投資はメリットが大きいと言えるでしょう。
決済手段
ビットコインは決済の手段としても活用できます。
ビックカメラ や DMM.com など、すでに日本国内でもビットコインでの支払いを可能としている企業はいくつか存在します。
しかし、ビットコイン決済を導入している企業は 海外と比べてまだまだが少ないのが現状なので、今後の発展に期待したいところですね。
資産の送金手段
ビットコインは 送金先のウォレットアドレスを指定するだけで 銀行などの金融機関を通さずに送金できます。
したがって 仲介手数料が不要となり(日本円の送金と比べて)安く スピーディー に送金できるといったメリットがあります。
上記のような “ビットコインの使い道” についてもっと詳しく知りたい人は次の記事をご覧ください。ビットコインの活用方法をより具体的に理解できます。
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ビットコインの仕組み
前述では 「ビットコインを利用することで金融機関を通さずに送金や決済ができる」ことを説明しましたね。
これは次のような仕組みによって可能となっています。
- ブロックチェーン
- マイニング
仕組みを理解することで、ビットコインが革命的な技術であることをより実感でるでしょう。
初心者でも理解できるようにわかりやすく解説しているので、少しでも気になる人はぜひ読んでみてください。
ブロックチェーン
ブロックチェーンとは、同一のデータを複数のコンピュータに分散させて記録する技術です。
具体的に ネットワーク内で取引があった場合は、まずは 取引の記録が「ブロック」と呼ばれる “データの入れ物” に格納されます。(たとえば ビットコインで金融取引を行ったとしましょう。取引が成立すると取引の結果がブロックに格納されます。)
ブロックは チェーンのようにつながっていくことで、同一のデータ(取引の結果)を他のコンピュータと共有していきます。
ブロック内のデータに誤りや不正があった場合はブロック同士の相互性が合わなくなり、『不正があったことがすぐにわかる』仕組みとなっています。
以上のように ブロックチェーン技術を用いると、銀行などの金融機関を間に通すことなく安全に金融取引を行うことができます。
このように 権力が金融機関など 一点に集中しておらず、おおくの参加者によって管理されているシステムを 自立型分散システム と言います。
以下はブロックチェーンを導入するメリットです。
- 特定のシステムがダウンしても問題なく動作する
- 人的ミスや不正を防止できる
- 運営者や管理者による不正を防止できる
- 仲介者を挟まないので仲介手数料が不要になる
ここまで記事を読んだ人は、ビットコインがいかに優れているか分かったのではないでしょうか。
では、つぎにマイニングについて解説していきます。
マイニング
ブロックチェーンは「取引の記録をブロックにまとめ、ブロックを鎖のようにつなぎ合わせる」ことでデータの整合性をとっています。
ブロックをつなぎ合わせる(=取引を実行して記録する)には第3者の承認が必要です。この承認作業をマイニングといいます。
マイニングでは “実行される取引の内容に不正はないかどうか” を コンピュータがチェックしたうえで、なんの問題もなければ取引が実行されます。
なお、基本手にマイニングは高性能なPCさえあればだれでも行うことができ、取引を承認すると報酬としてビットコインがもらえます。
したがって世界各国でマイニングに参加する人の割合は増加しているのです。
ビットコインの特徴やメリット
ここからはビットコインの特徴やメリットについて解説していきます。
- 中央管理者が存在しない
- 24時間いつでも取引が可能
- 取り引き時にかかる手数料が無料(または格安)
上記は ビットコインの特徴や、ビットコインを利用するうえでのメリットです。
どれも重要な要素なのでひとつずつ理解していきましょう。
中央管理者が存在しない
ビットコインには特定の管理者が存在しません。これは 今まで私たちが利用してきた通貨とおおきく異なる点です。
たとえば、日本円は 日本銀行によって発行されている通貨。つまり “政府が管理する通貨”ということになるのです。発行元である日本銀行は、日本円において強い権限を持っており、つぎのような措置をとることができます。
- “インフレが起こった場合” は 通貨の発行を抑える
- “デフレが起こった場合” は 通貨の発行を促進する
上記のように 中央集権型の通貨には「市場を操作して安定させる」といったメリットがあります。しかし 権力の乱用や不正など デメリットとなる面も多く存在しているのが現状となっています。
一方、ビットコインは不特定多数のユーザによって管理されているため、特定の人物による権力の乱用や不正を防ぐことができます。
24時間いつでも取引が可能
ビットコインには管理(運営)元が存在せず、すべてがプログラムよって自動で動作しています。
したがって、銀行や取引所のような運営時間帯がなく24時間365日いつでも取引が可能です。
取り引き時にかかる手数料が無料(または格安)
ビットコインの送信や売買においては、銀行や取引所を通さずに個人間での取引が可能となっています。
仲介の第三者が不要となることで仲介料金を削減でき、今までより安い手数料で取引することができるのです。
ビットコイン利用時の危険性や注意点
ビットコインの利用には多くの メリット が存在しますが、それと同時に デメリット や 注意しなければならない点 もあります。
- 価格の上下が激しい
- 収益を得た場合は確定申告が必要
上記は 「ビットコインの購入を考えている人」 が絶対に知っておかなければならない事項です。どちらも重要となっているので、しっかりと理解しておきましょう。
価格の上下が激しい
ビットコインを含む暗号資産はほかの金融資産にに比べて価格の変動が激しいです。
強気相場では暗号資産の価格が急騰しやすい反面、弱気相場では急落する可能性もあるため、暗号資産を購入する場合はデメリットを理解したうえ自己責任で行ってください。
収益を得た場合は確定申告が必要
暗号資産への投資で利益が出ている人は、確定申告・住民税申告が必要となる場合があります。具体的な内容については下記をご参照ください。[pc]
条件 | 申告義務 |
会社員など給与所得者が約20 円以上の利益を得た場合 | 確定申告が必要 |
会社員など給与所得者が1円以上~20 円未満の利益を得た場合 | 住民税の申告が必要 |
給与所得者以外、個人事業主が38万円 以上の利益を得た場合 | 確定申告が必要 |
給与所得者以外、個人事業主が1円以上~38万円未満の利益を得た場合 | 住民税の申告が必要 |
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条件 | 申告義務 |
会社員など給与所得者が約20 円以上の利益を得た場合 | 確定申告が必要 |
会社員など給与所得者が1円以上~20 円未満の利益を得た場合 | 住民税の申告が必要 |
給与所得者以外、個人事業主が38万円 以上の利益を得た場合 | 確定申告が必要 |
給与所得者以外、個人事業主が1円以上~38万円未満の利益を得た場合 | 住民税の申告が必要 |
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仮想通貨で利益を得たのに「申告・納税を行う」義務を怠った場合には、ペナルティとして「加算税」が課されます。
悪意のある未申告や申告漏れはもちろん、ちょっとした計算ミスや勘違いに対しても「加算税」が課される恐れがあるので、申告や納税は正確に行いましょう。
ビットコインの過去の価格推移
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ビットコインは 2009年1月に 1BTC = 0.07円ほどの価格で市場に出まわりました。
文字通り 初めは 1 円の価値もなかったのですが、価値は緩やかに上昇。 2016年までに1BTC = 10万円ほど までに値上がりしました。
ここまで見ただけでも すさまじい勢いで価格が上がっていることがわかりますよね。
しかし、ビットコインの価格はさらに上昇していきます。下の表には 2018年~2021年までの、(1年ごとの)ビットコインの価格推移をまとめています。
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日時 | 価格(円) |
2018年9月 | 1BTC = 75万 円 |
2019年9月 | 1BTC = 90万 円 |
2020年9月 | 1BTC= 135万 円 |
2021年9月 | 1BTC =564万 円 |
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日時 | 価格(円) |
2018年9月 | 1BTC = 75万 円 |
2019年9月 | 1BTC = 90万 円 |
2020年9月 | 1BTC= 135万 円 |
2021年9月 | 1BTC =564万 円 |
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2017年 は記憶に新しい人もいるのではないでしょうか。この年は 史上 3度目となる暗号資産バブルが到来。ビットコインは 年末に 史上最高値 220万円 を記録しました。
しかし、その後はバブル崩壊の影響を受けてビットコイン価格が暴落。一時的に 1BTC = 40万円ほどまでに価格を下ています。
2019年は乱高下を繰り返しながらも、少しずつ価格が回復していきました。
そして 2020年に再びバブルがおとずれます。バブルは翌年の2021年まで続き 2021年11月9日には 史上最高価格1BTC = 777 万円を記録しました。
上記から分かるように、これまで ビットコインはすさまじい勢いで成長してきました。かずある金融資産のなかでも 特に 今後の展開が気になる項目となっています。
過去の値動きについて知りたい人は下記の記事をご参照ください。なお、この記事には ビットコインの価格推移のほかにも “チャートの分析” や “価格が上昇する前の傾向 “など役に立つ情報が盛りだくさんです。
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ビットコインの今後
結論から言うと、ビットコインはまだまだ伸びる可能性があります。
まず 仮想通貨市場は急速に成長しています。
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銘柄 | 2017年9月 | 2019年9月 | 2021年9月 |
ビットコイン(1BTC) | 480,000円 | 900,000円 | 5640,000円 |
イーサリアム(1ETH) | 20,000円 | 20,000円 | 430,000円 |
バイナンスコイン(1BNB) | 100円 | 3,000円 | 50,000円 |
ケーキ(1CAKE) | – | 100円 | 2,000円 |
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銘柄 | 2017年9月 | 2019年9月 | 2021年9月 |
ビットコイン(1BTC) | 480,000円 | 900,000円 | 5640,000円 |
イーサリアム(1ETH) | 20,000円 | 20,000円 | 430,000円 |
バイナンスコイン(1BNB) | 100円 | 3,000円 | 50,000円 |
ケーキ(1CAKE) | – | 100円 | 2,000円 |
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上記は 代表的な仮想通貨の2年ごと価格推移です。
このとおり多くの銘柄の価値が何倍にも成長していることから、この市場の成長がいかにすごいかが分かりますよね。
ビットコインは仮想通貨市場において絶対的な地位を築いているため、市場の発展とともにその価値も上昇していくことが予測できます。
もっと安いうちに買っておけばよかった…とならないためにも、はやいうちからこの波に乗ってみるのもひとつの選択肢ではないでしょうか。
\\ ビットコインの今後について徹底的に分析した記事はこちら //
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※本記事は参考程度として投資は自己責任で行ってください。損害が発生しても当サイトは一切の責任も負いかねます。
ビットコインの買い方
ビットコインは次のいずれかの取引所で購入できます。
ビットコインを買える取引所は複数存在するので、使いやすさや手数料を比較して自分に適した取引所を選択しましょう。(⇒国内の仮想通貨取引所を徹底比較)
以下には「ビットコインの購入方法」の例として、Coinchecki(コインチェック)を利用する場合の購入マニュアル動画を添付しています。(コインチェックは取引しやすくチャートも見やすいうえ、高いセキュリティ機能も備えているため、初心者におすすめな取引所です)
例)Coincheckでの購入手順